【採用動画】2023年最新版、映像制作手順・メリット・活用方法を完全解説！

企業（人事・採用担当者）の悩みの種として常にまとわりついてくるものの一つとして「人手不足」があると思います。

求人に対しての応募者数や内定承諾率、または離職率といった数字が改善できると聞いたらどう思いますか？

今回は、人手不足の解決法として期待できる「採用動画」について、動画・映像の種類や作り方、公開の仕方などのお話をしていきたいと思います。

採用動画制作前に知っておきたいこと

採用動画の種類

採用動画は大きく分けて3種類の動画・映像に分類することができます。それは、ブランディング動画・映像、事業・仕事の紹介動画・映像、インタビュー動画・映像です。

それぞれ特性があり、企業の成長フェーズ、欲しい人材によって使い分ける必要があります。それらを一つひとつ解説していきたいと思います。

one point

採用動画とひと言に言っても、企業側が作成する動画・映像だけでなく、求職者側が動画・映像の作成を迫られるシーンも増えてきております。

これまでは、ベンチャー企業や、接客業を営む企業などが、動画・映像提出を積極的に推進していました。しかし、コロナ渦の影響もあり、大手企業などでも活用がされ始めております。

こういった採用時のコミュニケーションが当たり前になってくる可能性もあります。動画・映像を出すだけでなく、受け入れる準備も人事・採用担当者は考えて行く必要がでてきていると言えます。

ブランディング動画

企業のミッション（企業が達成すべき事柄）・ビジョン（企業が持つ理想的な状態）・バリュー（企業が提供できる便益）といったパーパス（企業の存在意義）を伝えるコトに最適な動画・映像と言えます。

これらのコトを伝えることで、企業のカラーを求職者達は知ることが出来る為、企業理解を深めてもらうフェーズで使う動画・映像となっております。

求職者達が知りたい情報を伝えるのではなく、企業が対象としている顧客にどういった会社と認知してもらいたいかを伝えるコトを目的としているので、“自社のブランドイメージを伝える為の動画・映像”というように言い換えるコトもできます。

参考動画・映像

紹介動画

紹介動画・映像はブランディング動画と異なり、求職者が知りたいであろう情報（就業時間や賃金、勤務地といった職場環境）を伝える動画・映像になります。

動画・映像を視聴した後に「この会社に入社したい」と感じてもらうことが目的となるので、現状を良く見せたくなってしまいがちですが、ありのままを伝えることが最も効果的です。

取り繕った内容は、どうしても視聴者にバレてしまいます。また、ここではあくまで求職者が知りたい内容の紹介なので、ブランディング動画・映像との差別化が必要となります。

インタビュー動画

インタビュー動画は、その名の通り代表者や現場の従業員のインタビューをまとめた動画・映像になります。

求職者の悩みの中で最も大きいモノと言えば、職場に馴染めるか、仕事に対してやりがいをもてるか、というモノになってきます。取り繕わない、生の言葉が詰まったインタビュー動画は、こういった不安を軽減させるのに最適と言えます。

また、「インタビュー+ 1日に業務の密着」といったように、生の声と仕事風景をセットで動画・映像にすることで、求職者の職種への理解は各段に進むでしょう。総合職ではなく、職種採用を行う企業であれば、1本にまとめず、職種ごとに動画・映像を用意することをオススメします。

参考動画・映像

学生・求職者目線で考える採用動画・映像の必要性

これまでの常識が変わってきていることをご存じでしょうか？

これまでは、自己分析→業界研修→自分にあった企業のリサーチ。という順で就職活動はされていました。

しかし、現状はと言えば、志望業界・企業の職種をリサーチ→試験対策。といったように、最初から企業のリサーチを開始しております。この時、十分な情報が提示されていない企業は、選択肢に入ることができません。

自分たちはどういった会社なのか、ミッション（企業が達成すべき事柄）・ビジョン（企業が持つ理想的な状態）・バリュー（企業が提供できる便益）といったパーパス（企業の存在意義）をしっかりと伝えた上で、どういった業種の人間を求めているのかを常に提示し続ける必要があるのです。

これは採用だけに限らず、ESG投資が盛んになっている昨今の世情を考えるに、企業の価値を示す手立てとしても必要なコトと言えます。

採用動画がもらたすの効果

情報を正確に効果的に届けることができる

動画・映像（採用動画）は、視覚＋聴覚へ同時に情報を届けることができることにあります。

映像・テキスト・音声、これらを掛け合わせるとテキスト単体と比べて5,000倍もの情報を発信することが可能になります。

また、5行以上のテキストは読まれないといった分析も出てきております。可処分時間の消費もYoutubeやNetflixといった動画配信サービスやInstagram、TiktokといったSNSに投稿された動画・映像に費やされています。

動画・映像になれきっている世界になってきているいま、ユーザーの思考に合わせて、企業の情報発信の方法も合わせていく必要があると言えます。

また、求職者以外のステークホルダーへのアピールにもなります。例えば、投資家は未来の投資のために企業がどんな人材を獲得しようとしているか、採用でPRしている部分も投資先の情報として取得する傾向にあります。

追加の費用を必要とせず、様々な求職者へ理解を深めてもらえる

動画・映像の最大の利点は、何度も同じ内容を視聴してもらうことができるという点になります。

オンラインでの説明会も増え、説明会の回数自体を増やしているという企業も多くなってきています。回数が増えた分、動画・映像の使用頻度も増えますし、分かりやすく情報を届けるといった観点で見ても動画・映像を活用するシーンとしてはベストと言えるでしょう。

また、動画・映像をHPやSNS上に投稿しておくことで、採用説明会もそれを観た前提で話を進めることができ、話す内容も精査し、説明会全体の時間を短縮することも可能になります。

エンゲージメントを高めミスマッチを防ぐことができる

採用活動で一番避けなければいけないことは、採用直後に互いのミスマッチが発覚して、離職に繋がるというモノになります。

これは企業側だけでなく、求職者にとっても損失の大きな話で誰も得をしない事態ですよね。

こういった事態を避ける手立ての一つが採用動画と言えます。ブランディング動画で企業のパーパスに共感をしてもらい、紹介動画で条件に納得をする。そして、インタビュー動画で自身がその職場で働くイメージを強く持ってもらう。

※もちろん動画・映像内で取り繕った表現や見せ方をせず、ありのままの姿を見せた場合になります。

採用動画制作で考えておきたい目的とは

採用動画の効果で記載したように、採用動画には、「情報を正確に効果的に届けることができる」「追加の費用を必要とせず、様々な求職者へ理解を深めてもらえる」「エンゲージメントを高めミスマッチを防ぐことができる」といったコトに期待ができます。

その為、「採用動画を作ろう！」ではなく、採用活動におけるボトルネックは何かという部分をまず洗い出し、「認知が足りていないから、分かりやすく伝えることができる採用動画を作りたい」コトが大切になります。

下記の図のように、①認知拡大目的なのか、②企業理解目的なのか、③エンゲージメント向上目的なのかを事前に把握しておきましょう。

※上記の事例の場合、認知が足りないということであれば、動画・映像を作るだけでなく使い方という部分も考えていかなければなりません。こういったケースに限らず、動画制作はマーケティング4Pの一部に過ぎないので、全体の施策と連動させることが何より大切です。

採用動画の効果を最大化させる活用シーン

採用動画の活用シーンを大分類すると、「母集団形成」「選考・内定後の企業理解促進」の二つに分類することができます。

母集団形成を意識した採用動画の活用

母集団形成は、採用候補となる求職者を集める為に知ってもらうコトが、企業に興味を持ってもらうコトが目的となります。シーンとしては、コーポレートサイトへの掲載、採用サイトへの掲載、SNSでの発信、その他媒体での展開といったモノが挙げられます。

動画・映像の特徴としては、30秒や1分といった短いモノが求職者には好まれる傾向にあります。

企業理解促進を意識した採用動画の活用

企業理解促進は、すでに企業を知って興味を持っている方や選考に進んでいる求職者に向けて、より深く企業について理解をしていただくコトを目的としています。

シーンとしては、採用企業説明会での利用がメインとなってきます。

ブランディング動画の中でもCMに近いものは、母集団形成として利用が可能です。説明動画は、就労条件等のお話になるので、企業理解促進に使える動画・映像と言えます。CM以外のブランディング動画やインタビュー動画は、どちらでも利用が可能な動画・映像と言えます。

採用動画の作り方・手順について

採用動画は、下記の８つのフェーズで制作を行っていきます。

1. 企業（事業部）にとって理想の求職者像（ペルソナ）を作り・共有する
2. ペルソナが辿るであろうカスタマージャーニーマップを作成する
3. 競合他社と自社を比べ、強み弱みを理解する
4. 動画・映像の目的を決める
5. 動画・映像の内容を決める
6. 実際に採用動画・映像を撮影する
7. 動画・映像の編集をする
8. 制作した動画・映像を掲載媒体に公開する

1.企業（事業部）にとって理想の求職者像（ペルソナ）を作り・共有する

いま、どんな人材が必要なのか、どういった人に入社してもらいたいのか、これによって動画・映像の中身は大きく変わってきます。

名前、年齢、出身、住まい、家族構成といったパーソナルな情報をなるべく細かく挙げていき、解像度を上げていきます。※1名でなく、複数名パターンの違うペルソナを用意しておくといいでしょう。

ここで大切なのは、「共有をする」という部分になります。採用に関わるステークホルダーが「○○さん（ペルソナ名）は、こう思うよ」といったコミュニケーションが取れる程度に認識が深まっていると、この後の施策や動画・映像の内容を決めるときに齟齬がなく、工数をかけずに進めることができます。

2.ペルソナが辿るであろうカスタマージャーニーマップを作成する

カスタマージャーニーマップとは、どのタイミングでどういった施策を打てばいいのか、可視化した表のことを指します。

一般的には、認知前～入社までカスタマー（ここでは、求職者）が考えるコト（不安・悩みなど）を横軸に羅列し、それが解決していくと自社に対してエンゲージメントがどの程度高まっていくのかを縦軸にしてまとめていきます。

カスタマージャーニーマップの良い点は、悩みやエンゲージメントの高まりに合わせて本当にその施策が効果的なのか客観的に検討をすることが出来るようになる点あります。

【テンプレート公開】カスタマージャーニーの全体像を開設！制作方法とメリットを紹介！

3.競合他社と自社を比べ、強み弱みを理解する

この段階で具体化する必要はありません。幅広くどんな些細な事でもいいので、自社の強み・弱みを挙げていきましょう。挙げ終わった段階で、ベンチマークしている競合他社と比較をしていき、優位性のあるモノを残していきましょう。

※ここで重要なことは、他社が打ち出している良い点と自社の良い点が同じ（もしくはそれ以下）である場合、その良い点の訴求はしないことです。同じ土俵で戦ってしまっても二番煎じでしかなくなってしまうので、どの会社もポジショニングしていない且つ、求職者に刺さる場所で戦うことをオススメいたします。

4.動画・映像の目的・利用シーンを決める

カスタマージャーニーマップを元に、どの場面でどういった動画・映像を使用するのかを決定します。

上記した「情報を正確に効果的に届けることができる」「追加の費用を必要とせず、様々な求職者へ理解を深めてもらえる」「エンゲージメントを高めミスマッチを防ぐことができる」といったこととは別に、求人を募集している背景（人を入れなくてはいけない理由やその人にどうなってもらい、会社がどう変化するのか）まで考えておくことをオススメいたします。

5.動画・映像の内容を決める

こんな動画・映像にしたいといったイメージがある場合、ここで共有しておくといいでしょう。

完成イメージがあることで、目的達成と齟齬がでていないかの判断をチーム内全員で持つことができるようになります。

また、社内で出演してくれる人がいるのかなどによっても中身や見せ方は大きく変わってきます。「この人なら出てくれる」。ではなく、目的を達成させる為には「この人に出てもらわないとダメだ」という視点で動くといいでしょう。

6.実際に採用動画を撮影する

基本的に台本に沿って撮影を行っていきますが、撮ると決めているものだけでなく兎に角いろいろなシーンを撮っておくことをオススメいたします。

具体的には、インタビュー動画の場合、インタビューをする対象者には内緒で前後の自然な会話も撮影を行っておきます。インタビューを受ける側は、どうしても準備してきた作られた言葉を話そうとしてしまうので、なるべく自然な言葉を引き出すことを心がけます。

この他にも動画・映像をたくさん撮っておくと、編集時に使える素材が増えて、あとあと楽になることも…..。

7.動画の編集をする

目的に合わせて、動画・映像の編集を行います。ここで意識していただきたいのは、動画・映像の長さです。

掲載媒体によって最適な長さというものがあります。基本的には、短い動画・映像が好まれる傾向にありますので、なるべく短く自社の魅力を詰め込めるよう編集を行いましょう。

8.制作した動画を掲載媒体に公開する

制作した動画・映像を決めていた掲載媒体へ投稿して、採用動画制作は終了……ではありません！

採用動画の制作は、その後の効果測定まで行うことをオススメいたします。

公開前に事前に目標となる数値やそれを達成する期間を絞っておきます。その期間内に達成が困難な場合、サムネイルの変更やタイトルの見直し、媒体の精査を行います。

目的によりますが、ブランディング動画の場合、見せ方によって効果が大幅に変わるケースが多々ありますので、「次の採用活動時に」ではなく直ぐに行動をしましょう。

業界×目的で見る採用動画事例

実績動画①　医療機器・運送業界×イメージアップ、応募意欲を高めるための動画

顧客名：株式会社大藏様
動画詳細：エンジニアの採用を増やすため、実際の社員に密着した動画
制作手法：密着インタビュー動画
動画尺　：3分25秒
撮影期間：1日間
編集期間：2週間
問い合わせ～動画納品までの期間：3ヶ月

実績動画②　化粧品業界×人材の採用強化のための動画

顧客名：伊勢半グループ様
動画詳細：「化粧品会社は女性の仕事」というイメージを払拭するため、入社1年目の男性社員に密着した動画。
制作手法：密着インタビュー動画
動画尺　：10分28秒
撮影期間：1日間
編集期間：1週間
問い合わせ～動画納品までの期間：3ヶ月

実績動画③　インフラ業界×イメージ向上、応募意欲を高める会社紹介動画

顧客名：株式会社日水コン様
動画詳細：企業のビジョンへの共感獲得と、応募意欲を高めるための会社紹介動画
制作手法：密着インタビュー動画
動画尺：11分41秒
撮影期間：1日間
編集期間：2週間
問い合わせ～動画納品までの期間：3ヶ月

実績動画④　インフラ業界×職種理解のための社員密着動画

顧客名：株式会社日水コン様
動画詳細：入社後の働くイメージや理解促進のため、若手社員に密着した動画
制作手法：密着ドキュメンタリー動画
動画尺　：14分56秒
撮影期間：1日間
編集期間：2週間
問い合わせ～動画納品までの期間：3ヶ月

実績動画⑤　コンサル業界×応募意欲を高める企業紹介動画

顧客名：BCホールディングス株式会社様
動画詳細：「人財」を大事にしている点と入社後の成長が期待できる動画に
制作手法：密着インタビュー動画
動画尺　：14分19秒
撮影期間：3日間
編集期間：2週間
問い合わせ～動画納品までの期間：3ヶ月

実績動画⑥　官庁（消防）×職種理解や不安払しょくのための動画

顧客名：埼玉東部消防組合消防局様
動画詳細：アットホームな雰囲気と消防隊員の思いを取材した動画
制作手法：密着ドキュメンタリー動画
動画尺　：6分41秒
撮影期間：1日間
編集期間：1週間
問い合わせ～動画納品までの期間：3ヶ月

実績動画⑦　スポーツクラブ業界×イメージアップや応募意欲を高めるための動画

顧客名：信州レジャー興業　サンクラブ安曇野様
動画詳細：社長の熱い思いやビジョンをインタビュー動画に
制作手法：密着インタビュー動画
動画尺　：9分38秒
撮影期間：1日間
編集期間：1週間
問い合わせ～動画納品までの期間：3ヶ月

実績動画⑧　コンテンツ制作業界×認知獲得や興味喚起のための動画

顧客名：株式会社アジアピクチャーズエンタテインメント
動画詳細：求人サイトに掲載するための、会社の雰囲気を伝える動画
制作手法：密着インタビュー動画
動画尺　：0分59秒
撮影期間：1日間
編集期間：1週間
問い合わせ～動画納品までの期間：2ヶ月

実績動画⑨　金融業界×エンジニア人材の採用強化のための動画

顧客名：株式会社FLC
動画詳細：エンジニアの採用を増やすため、実際の社員に密着した動画
制作手法：密着インタビュー動画
動画尺　：3分25秒
撮影期間：1日間
編集期間：1週間
問い合わせ～動画納品までの期間：3ヶ月

採用動画の相場と費用対効果

採用動画の相場は以下の通りとなっています。動画の種類よりも、“やりたいこと・見せ方”や撮影日数によって金額は大きく変わってきます。

動画の有効活用で採用活動の時間コストの削減

採用活動は、1回きりで終えるようなものではなく、年に何度も繰り返し行う業務（主に説明など）が出てきます。その繰り返しを動画・映像化することで、1回毎の負担を大幅に軽減することができます。また、動画・映像で内容を伝えることによって、求職者の理解度は大幅にアップするでしょう。

属人化せず、高クオリティの説明が年中行える

動画・映像化することによるメリットは、説明会のクオリティ向上です。様々な方が登壇して説明を行う場合、話す方の技量に左右されてしまうと思います。しかし、動画・映像化することで大切なコトを同じクオリティで求職者へ届けることが可能になります。

また、説明会の練習時間も短縮され業務効率化が促進されるといったメリットもでてきます。また、動画・映像をHPやSNSといったオウンドメディアへ掲載することで、1年中、日時、時間を問わず様々な方に説明をすることが可能になります。

採用後のミスマッチが改善される

採用活動をしていると、目標人数の達成にどうしても注目してしまいますが、それ以上に入社した人材が現場で活躍できるかも同じくらい大切な目標と言えます。

採用コストが100万円かかった新人が入社半年で退職してしまった場合、採用コストの100万円はもちろん、既存社員の教育コスト＋新人へ支払った給与（法定福利費込み）等々を加味すると、200～300万円近くロスしてしまうことになります。

ミスマッチを1名でも少なくするということは、これだけの費用対効果を見込めると言い換えることもできます。

費用対効果についてですが、利用頻度や掲載場所、想定視聴回数（＆インプレッション）、視聴後の行動をどの程度取れるかによって大きく異なってきます。

もちろん、企業によって採用課題は異なりますので、それに合わせた動画・映像を活用することが費用対効果が最も高くなります。

「自社の課題を元に、どういう動画・映像を作れば費用対効果が高くなるのか？」といった無料相談を実施しております！お気軽にご相談ください

無料相談フォーム

採用動画を公開するやり方

採用動画の公開方法は、掲載媒体によって大きく変わってきます。

求人広告媒体へ動画・映像を公開する

求人広告の媒体へ動画・映像を公開する場合、その掲載媒体自体が動画・映像を掲載する仕様となっていなければなりません。

また、契約しているグレードによっても公開できるかどうかが決まってきます。求人広告媒体への動画・映像公開を検討している場合、事前に求人広告会社へ問合せすることをオススメいたします。

自社HPへ動画・映像を公開する

自社のHPへ動画・映像を公開擦る場合、簡単ではありますがHTMLコードの変更・書込みが必要となります。

HPを管理しているWEB制作会社がいる場合は、お願いすればすぐアップすることができます。

もし管理している業者がいない場合は、YouTubeに動画・映像をアップすれば、HTMLコードを少し変更するだけで、簡単にHPに設置することができます。

やり方についてもご説明しますので、ぜひご相談ください！

自社SNSへ動画・映像を公開する

SNSへ動画・映像を公開する場合、動画・映像ファイルのサイズを注意しなくてはなりません。

Youtubeは基本的に動画・映像ファイルサイズの心配はありませんが、Twitter、Instagram、TiktokといったSNSはアップロードできる動画・映像のサイズに制限があります。事前に掲載したいSNSの制限を確認して動画編集・動画サイズの圧縮をする必要があります。

会社説明会で動画・映像を使用する

会社説明会など、オフラインの場で使用擦る場合、再生機器によって用意しておくメディアも変わってきます。

会場でYoutubeにアップした動画・映像を再生したいのであれば、事前にYoutubeへアップをしておき、モニター・PC・Wifi環境を整えておけば問題ありません。投影機を使うのであれば、事前にメディアへデータを写しておく必要があります。

会場のネットワーク環境などに懸念があるのであれば、スクリーン＋PC＋ハードディスクorメディアが一番問題が起きにくくオススメと言えます。

採用動画の作り方についてのまとめ

採用動画の制作には、時間と労力がとてもかかります。その分、一度出来てしまえば採用シーンだけでなく、営業などで利用することも可能で、コストパフォーマンスの良い施策にもなりえます。

採用動画制作施策を成功させる為には、目的の把握、そしてペルソナの解像度の高さ、自社の強みの認識が何より大切となります。

社内の人間だけだとどうしても自社の強みが見えにくくなったり、ペルソナ設計が難しかったり、目的と手段がいつの間にか入れ替わってしまっていたりと客観的に見定めることが難しくなってきてしまいます。

動画・映像制作サービス会社は、撮影・編集だけでなく、プロジェクトとして管理してくれる業者をオススメいたします。

企業動画制作サービス ムビハピとは

ムビハピは、企業動画制作のサービス会社になります。

特徴としては、制作に従事するスタッフ（ディレクター）が全員元TVディレクターということになります。ドキュメンタリー制作や報道の現場の一線で戦ってきた彼らの取材力をもって、企業の魅力を引き出し、その魅力を視聴者に分かりやすく届けることを得意としております。

動画制作のポイント

採用動画だけに限らず、様々なマーケティング・企業ブランディング施策全般に言えることですが、トレンドといった流行り廃りや、かっこいいと思ってもらえるような事を最初に意識される方が多くいらっしゃると思います。

ムビハピでは、ドキュメンタリーや報道といったTVの世界で培った取材力を元に、視聴者の心を動かす本質的な動画・映像制作を行っております。

動画・映像“演出”には、トレンドがあります。しかしこれは枝葉の部分に過ぎません。まずは幹となる人の声を拾い上げる取材部分にフォーカスすることをオススメいたします。徹底した取材を行えば、必ずかっこいいと思ってもらえるような動画・映像の制作は可能です。

採用動画・映像の制作に関する質問など、お気軽にお問合せください。