【SDGsにもつながる!?】人事担当が理解しておきたいダイバーシティ研修

多様性が求められる現代。多様的であるということが一体どういう状態を指すものなのか、定義が難しくなってきていますよね。

今回はそういった定義論ではなく、多様性を広めることが、強みに転換することもあるというお話を書いていきたいと思います。

本記事を読んでわかるダイバーシティの3つのリアル

1.事業拡大にも起因するダイバーシティへの取り込み

2.IT企業も取り組める、SDGsとダイバーシティの関連性

3.施策・取り組み内容の効果的な発信方法

ダイバーシティとは？

人種・性別・年齢・価値観が一様でなく、様々混在している状態

ダイバーシティ（Diversity）は、直訳すると多様性を意味します。集団において年齢、性別、人種、宗教、趣味嗜好などさまざまな属性の人が集まった状態のことです。
もともとはアメリカで女性やマイノリティの積極的な採用や、差別のない処遇を実現するために広がった取組です。
現在では多様な人材を登用し活用することで、組織の生産性や競争力を高める経営戦略として認知されています。

マイノリティへの配慮がある職場環境だと、社員が職場で悩みや意見を言いやすく、それが円滑な人間関係や働く意欲、ひいては生産性の向上にもつながります。

マイノリティへの配慮が結果的に、マジョリティの社員にとっての働きやすさ、企業の持続的な発展につながるのです。

マイノリティデザインを理解する

弱さは、事業の伸びしろでもある。

マイノリティデザインは、これまで行われていたマジョリティに合わせた物事の考え方から、少数派に目を向けていく考え方になります。

ここで定義される弱さとは、社会とミスマッチが起きているすべての人達のことを指しています。事業と社会の間でミスマッチが起きている会社と言い換えることもできます。

ダイバーシティ的と言えない企業・組織というのは、この”弱さ”を排除、または見て見ぬふりをしてしまっている状態であると言えます。

医学モデルと社会モデルという考え方

マイノリティデザインは、前述したように少数派である方々に着目していく考え方です。

またこの考え方に加えて、医学モデル、社会モデルというものがあります。

脳性まひで車イスを使っている人がいたときに、「日常生活が大変なのは、あなたに原因がある。だから、リハビリして、あなたを『健常者化』しましょう」というのが医学モデル。

一方で、「日常生活が大変なのは、社会に原因がある。だから、段差をなくしたり、エレベーターを設置したりしましょう」というのが社会モデル。

車いすユーザーを例にした社会モデルの実装例

日本は、他国と比べても公共施設のエレベータ普及率が段違いに多い国です。

これは、『段差を乗り越えることができない』という車いすユーザーが、この問題を「自身の肉体を鍛えることで改善する」という方法ではなく、「段差があることが悪いから、車いすでも移動できるように社会を変えよう」と活動をした結果になります。

この結果、車いすユーザーだけでなく、妊婦の方や一次的に足を怪我をしている、健常者の方々にとっても住みやすい環境が実装されることとなりました。

多種多様なマイノリティデザイン

これらの商品は、すべてマイノリティデザインが揮発点となり発明された商品群です。

マイノリティデザインでは、社会モデルを推奨し、積極的にマイノリティの方に合わせて仕組みを変えていくことで、「発明の母」になり得る。結果的に、今後事業の伸びしろが生まれるのです。

SDGsの推進にもつながるダイバーシティの取り組み

ダイバーシティを推進することで、下記のSDGsの努力目標を達成することができます。

ダイバーシティ化で達成できるSDGs努力目標

ダイバーシティ活動の発信時に注意すべきポイント

自社都合ではなく、マイノリティな方達へのメッセージを意識

ダイバーシティ化することで生産性が上がると共に、まだ日本企業に浸透しきっていないこの活動理念をきちんと発信することは、結果的に企業価値を高める行為となります。

多様性を求める優秀な人材も集まってくる好循環が生まれます。

多様性＝人種・女性の活躍という印象がありますが、この他にも年齢・障害といった内容も包括されているので、発信方法は現状の課題とそれを解決したい理念をセットで見せる必要があります。

自分たちが伝えたいコトを伝えるのではなく、「現状、マイノリティと分類されている人達へのメッセージ」という形で発信をすることが求められています。

効果的なダイバーシティ活動の発信方法

ドキュメンタリーコンテンツを活用

前述した、「自分たちの伝えたいコトを伝えるのではなく」悪い面も見せることで、良さが際立ち、会社の現状を正しく理解していただくことができます。このバランスを保つには、ドキュメンタリータッチのコンテンツが良いとされています。

テキストだけの発信だと淡泊になってしまい、メッセージが伝わりにくいことも多いです。
内容を見ていただき、理解や共感を得るためには、動画が有効です。
文字の３万倍もの情報を取り入れられた動画であれば、齟齬なく視聴者に自社の理念を届けることが可能です。

ドキュメンタリー動画を活用した発信例

スポーツを通じて、日本とナイジェリアの交流を支援しているTAIYO株式会社様をご存じでしょうか。下記の動画は、弊社で制作をしたドキュメンタリー動画の制作事例になります。

採用動画　制作実績を見る

まとめ

一見、『弱さ』と定義されてしまいそうなことでも、それらを生かすことで、いかようにも社会をデザインしていける気がしてきたのではないでしょうか？

弊社は動画というツールを使って、企業を支援する立場にあり、皆様（企業）が感じられていない弱さ（良さ）を探し、発信するお手伝いをしていきたいと考えております。

動画制作の相談でなくとも、弱さ探しのご相談でも構いません。お気軽にお問い合わせください！

参考文献　澤田智洋(2021).『マイノリティデザインー弱さを生かせる社会をつくろう』.ライツ社